利用に関する声明 | 当社は、GRIスタンダードを参照し、当該期間[2022年4月1日から2023年3月31日]について、本GRI内容索引に記載した情報を報告します。 |
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利用したGRI1 | GRI1:基礎2021 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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2-1 | 組織の詳細 |
会社概要 FACTBOOK |
2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 |
会社概要 事業所一覧 グローバルネットワーク FACTBOOK |
2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 |
報告期間:2022年4月1日~2023年3月31日 報告頻度:年1回 発行月:2023年6月 |
2-4 | 情報の修正・訂正記述 |
- |
2-5 | 外部保証 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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2-6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 |
会社概要 人権 サプライチェーンマネジメント 沿革 財務ハイライト ESG関連データ 脱炭素社会への貢献 目標と実績 決算説明会 FACTBOOK 事業報告書 |
2-7 | 従業員 |
会社概要 雇用と処遇 財務ハイライト 目標と実績 FACTBOOK |
2-8 | 従業員以外の労働者 |
人材の獲得と定着 FACTBOOK |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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2-9 | ガバナンス構造と構成 |
サステナビリティの考え方 コーポレートガバナンス 有価証券報告書 コーポレートガバナンス報告書 FACTBOOK |
2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 |
コーポレートガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 |
コーポレートガバナンス コーポレートガバナンス報告書 有価証券報告書 |
2-12 | インパクトのマネジメントの監督における |
会社概要 環境マネジメント 人権 労使関係 ダイバーシティ&インクルージョン 労働安全衛生と健康経営 CSR活動報告書 株主との建設的な対話に関する方針 リスクマネジメント ステークホルダーエンゲージメント コーポレートガバナンス報告書 |
2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 |
環境マネジメント 推進体制 人権 労使関係 ダイバーシティ&インクルージョン 労働安全衛生と健康経営 CSR活動報告書 品質マネジメントシステム体制 販売後のサポート コーポレートガバナンス リスクマネジメント リスクマネジメント体制 コーポレートガバナンス報告書 |
2-14 | サステナビリティ報告における |
サステナビリティの考え方 マテリアリティ |
2-15 | 利益相反 |
コーポレートガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
2-16 | 重大な懸念事項の伝達 |
サステナビリティの考え方 推進体制 人権 販売後のサポート コーポレートガバナンス リスクマネジメント体制 コーポレートガバナンス報告書 |
2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 |
取締役・監査役に対するトレーニングの方針 コーポレートガバナンス報告書 |
2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 |
コーポレートガバナンス |
2-19 | 報酬方針 |
役員報酬について コーポレートガバナンス報告書 |
2-20 | 報酬の決定プロセス |
役員報酬について コーポレートガバナンス報告書 |
2-21 | 年間報酬総額の比率 |
有価証券報告書 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 |
トップメッセージ 委員長メッセージ サステナビリティの考え方 |
2-23 | 方針声明 |
経営理念 サステナビリティの考え方 マテリアリティ 環境 社会 人権 労働安全衛生と健康経営 製品の安全性確保 リスクマネジメント サプライチェーンマネジメント |
2-24 | 方針声明の実践 |
サステナビリティの考え方 環境マネジメント 人権 CSR報告書 推進体制(コンプライアンス) サプライチェーンマネジメント |
2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス |
サステナビリティの考え方 マテリアリティ 環境 社会 人権 雇用と処遇 ダイバーシティ&インクルージョン 労働安全衛生と健康経営 ガバナンス コンプライアンス |
2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 |
コンプライアンス |
2-27 | 法規制遵守 |
環境マネジメントの有効性 コンプライアンス 適切な納税 |
2-28 | 会員資格を持つ団体 |
サステナビリティの考え方 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ |
ステークホルダーエンゲージメント |
2-30 | 労働協約 |
労使関係 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス |
マテリアリティ |
3-2 | マテリアルな項目のリスト |
マテリアリティ 環境 社会 |
3-3 | マテリアルな項目のマネジメント |
マテリアリティ 環境 社会 リスクマネジメント 研究開発 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 |
会社概要 CSR報告書 雇用と処遇 ダイバーシティ&インクルージョン 沿革 財務ハイライト FACTBOOK 事業報告書 有価証券報告書 ESG関連データ |
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
TCFD提言に基づく情報開示 有価証券報告書 |
201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 |
有価証券報告書 |
201-4 | 政府から受けた資金援助 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) |
- |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 |
腐敗防止 |
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関する |
コンプライアンス |
205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 |
コンプライアンス |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行 |
コンプライアンス |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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207-1 | 税務へのアプローチ |
適切な納税 |
207-2 | 税務ガバナンスおよびリスク管理 |
適切な納税 |
207-3 | 税務に関するステークホルダー |
適切な納税 |
207-4 | 国別の報告 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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301-1 | 使用原材料の重量または体積 |
- |
301-2 | 使用したリサイクル材料 |
- |
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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302-1 | 組織内のエネルギー消費量 |
環境負荷の全体像 ESG関連データ |
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 |
- |
302-3 | エネルギー原単位 |
TCFD提言に基づく情報開示 |
302-4 | エネルギー消費量の削減 |
- |
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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303-1 | 共有資源としての水との相互作用 |
水資源の効率的な利用 |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント |
水資源の効率的な利用 |
303-3 | 取水 |
- |
303-4 | 排水 |
水資源の効率的な利用 |
303-5 | 水消費 |
水資源の効率的な利用 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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304-1 | 保護地域および保護地域ではないが |
- |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える |
- |
304-3 | 生息地の保護・復元 |
- |
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリスト |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG) |
環境負荷の全体像 目標と実績 GHG排出量 ESG関連データ |
305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG) |
環境負荷の全体像 目標と実績 GHG排出量 ESG関連データ |
305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG) |
非開示 |
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 |
非開示 |
305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 |
環境負荷の全体像 脱炭素社会への貢献 目標と実績 GHG排出量 TCFD提言に基づく情報開示 |
305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 |
- |
305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト |
- |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 |
循環型社会の推進 |
306-3 | 発生した廃棄物 |
循環型社会の推進 |
306-4 | 処分されなかった廃棄物 |
- |
306-5 | 処分された廃棄物 |
循環型社会の推進 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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307-1 | 環境法規制の違反 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー |
- |
308-2 | サプライチェーンにおける |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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401-1 | 従業員の新規雇用と離職 |
ESG関連データ |
401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 |
- |
401-3 | 育児休暇 |
男性の育児参加支援 育休 ESG関連データ |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム |
労働安全衛生と健康経営 |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 |
労働安全衛生と健康経営 |
403-3 | 労働衛生サービス |
- |
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、 |
取り組み内容 労働安全衛生 |
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 |
取り組み内容(労働安全衛生) |
403-6 | 労働者の健康増進 |
労働安全衛生 |
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた |
取り組み内容(労働安全衛生) |
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 |
労働安全衛生 |
403-9 | 労働関連の傷害 |
ESG関連データ |
403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 |
ESG関連データ |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 |
ESG関連データ |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム |
教育研修 |
404-3 | 業績とキャリア開発に関して |
ESG関連データ |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
ESG関連データ |
405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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406-1 | 差別事例と実施した救済措置 |
人権侵害事案の開示 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクに |
人権方針 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある |
人権方針 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある |
人権方針 |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 |
- |
412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 |
人権方針 2022年度の取り組み |
412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、 |
- |
413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスの |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー |
- |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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415-1 | 政治献金 |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する |
製品の安全性確保 |
416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクト |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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417-1 | 製品およびサービスの情報と |
- |
417-2 | 製品およびサービスの情報と |
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417-3 | マーケティング・コミュニケーション |
- |
No. | 開示項目 | 掲載箇所 |
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418-1 | 顧客プライバシーの侵害および |
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