採用Q&A

半導体やセンサー等を扱うエレクトロニクス商社です。

半導体やセンサーは、電気⾃動⾞、スマートフォン、パソコン、ロボット等々に⽤いられ、皆さんの⽣活の中で幅広く利⽤されています。
「半導体を使っている！」という感覚は、⽇常の⽣活では感じられないかもしれませんが、現在ご利⽤になっているスマートフォン等の家電にも、たくさんの「半導体」が使われています。

半導体や電子部品は、この社会に、そして未来の社会でも「必要不可欠」なものだからです。

かつて「半導体は産業の米」と称されたとおり、家電・通信・医療・産業・自動車等、さまざまな分野で幅広く用いられています。
皆さんの生活や社会全体をより「豊かに」「便利に」「安全に」していくためには、今後もキーアイテムとして大きな役割を果たすでしょう。

「Global」（グローバル）、「Semiconductor」（半導体）、「Sensor」（センサー）と「Lead」（リード）より『Glosel』という社名にしました。

「グローバルに成長し、半導体・センサーでリードする」という意味を込め、社員総力でさらに発展させる覚悟で将来に向かって飛躍するという思いが込められています。

「技術商社」として信頼を得ています。

当社は、業種的には「商社」に位置付けされますが、ただ単にモノを右から左へ動かすだけの商社とは異なります。
お客さまのニーズに沿った製品を「企画・提案する」コーディネートの機能や、高度なニーズに対して「設計・開発する」機能を有する「技術商社」として事業を展開しております。
また、2018年4月より自社ブランド「STREAL」の事業を開始するなど、商社としての枠に留まらず、新たなフィールドへも活躍の場を広げています。
その他にも、創業当時から技術力を培い、現在では90名以上の社員が技術部門で活躍をしており、「技術に強い」「モノづくりのできる」企業として評価をいただいております。
＞STREAL/ストリアル®についてはこちら

半導体や電子部品の専門知識や各種資格の有無は問いません。必要な知識は、入社後の研修や実務を通して身につけることが可能です。

先輩社員の多くも、入社時は「ゼロ」からスタートし、活躍していますので安心してください。
入社時点での知識ではなく、研修制度が充実しておりますので、入社前に専門知識は必要ございません。新しい製品やサービス、今後の社会への好奇心こそが仕事の原動力になると思います。

当社の採用活動では、学部・学科・専攻による有利や不利はございません。

文系出身者にも理系出身者にも、これまでに学んできたものを生かすことができる職種や仕事があります。学部学科は不問です。
実際に働いている当社社員の出身学部・学科も、非常にバラエティに富んでいます。

当社は半導体・電子部品を通じてサステナビリティ社会の実現に貢献してまいりたいと考えています。その実現は一朝一夕にできるものではありませんので、中長期的な視野をもって取組んでいただく姿勢が大切だと思います。

また、新しく魅力ある企画・提案をすることが仕事になりますので、前向きで、物事に夢中になって取組める方に向いていると思います。
加えて、社内外のさまざまな人と関わりあってお仕事を進めることになりますので、個を磨きつつも、関係者 と協力・連携がしっかり図れる方に魅力を感じます。

当社は教育・研修に力を入れています。新人層・中堅層・管理者層でそれぞれに必要なプログラムを設けています。

特に新人層では、新入社員集合研修から技術基礎研修、OJT、研修論文制度等充実したプログラムで皆さんのレベルアップをバックアップしています。
社内はもちろん、社外でも段階的なプログラムを受講することが可能で、中・長期にわたる人材育成が可能となっています。
＞研修制度はこちら

海外で活躍するチャンスはもちろんあります！

半導体のビジネスは国内に留まらず、世界経済に⼤きな影響を与えるグローバルな産業のひとつとなっています。
⼊社後の研修等を経て⼒をつけ、積極的にチャレンジしていただきたいと思います。海外拠点での研修の制度を設ける等、今後、海外で活躍する⼈材をバックアップしています。
また、国内業務でも、海外のお客様や取引先と接する機会・仕事はありますし、皆さんのやる気や語学⼒、職務適性を活かす⽅法はひとつではありません。

当社は「温かく堅実」な社風だと、評価を頂戴することが多いようです。

経営の指標からも「健全で堅実」な社風を感じていただけるかと思います。
また、社内では「全社員研修会」「従業員代表会及び職場懇談会」「各種クラブ活動」に代表される社員交流の行事が1年を通じて開催され、社員交流も非常に盛んです。
取り扱っている製品は「デジタル」でも、当社の社員は和やかで協調的。面倒見も良く、「人間味にあふれた」面々ばかりです。

はい、取り組んでいます。詳しくは以下のページをご覧ください。

＞サステナビリティへの取り組みはこちら